ヘルシーフードグループ

ヘルシーフードグループについて

私たちの想い: 生きていく基本であり、根本的な喜びである「食べる」ということ。
何らかの病気や障害、または年齢とともに、この「食べる」ことにさまざまな問題が出てくることがあります。そんな方にも「食べる喜び」を感じてもらいたい、そのためのお手伝いをしたい。それがヘルシーフードグループの基本的な考えです。
そのために、「食べる」ご本人だけでなく、その方を支えるご家族や医療・介護関係者の皆さまを総合的にサポートしていきます。ヘルシーフードグループでは会社業務と社会貢献は同じ意味を持ちます。社員一人ひとりの活動が、人々の役に立っているかを常に念頭におきながら、考え、実行していきます。

Top Message ごあいさつ

安心して楽しく生きていける世界、 そのお手伝いをしていきたい: 超高齢社会を迎えた現在、「食べる」ことの重要性がさらに高まっています。そういった中で提供方法も含め、病院や介護施設・自宅での食事において、「栄養」と「食べやすさ」の両面を今まで以上に追求する。結果として、人々の健康や生活そのものが向上し、安心して生きていくことのできる環境をつくっていく。これがヘルシーフードグループの理想です。
そのためには利用者が食べやすく、栄養価に優れた食品の開発が必要です。適切な利用のための情報提供も欠かせません。そして適切なタイミングで、適切な食品を提供できる環境整備も大事です。利用者の安心で安全な食環境のために、医療・介護関係者と連携する。食品の開発から供給、さらには医療・介護における情報提供まで、あらゆる角度から実現していきます。; 代表取締役黒田　賢

Overview 会社概要

社名: ヘルシーフード株式会社
本社: 〒191-0012　東京都日野市日野756
TEL. 042-581-1191　FAX. 042-581-2170
拠点: 柏支店

〒277-0804

千葉県柏市新十余二3-1 GLP柏4F

北関東太田営業所

〒373-0827

群馬県太田市高林南町869-1

新潟営業所

〒950-0973

新潟県新潟市中央区上近江2-19-6
設立: 1959年（昭和34年）12月25日
資本金: 3,900万円
代表者: 代表取締役　黒田賢
従業員数: 377人（ヘルシーネットワーク・渡辺商事を含む　※2024.9.1現在）
事業内容: 卸事業・メーカー事業（医療・介護施設向け食品の開発・販売）
WEB: http://www.healthy-food.co.jp

社名: 株式会社ヘルシーネットワーク
本社: 〒191-0012　東京都日野市日野756
TEL. 0120-236-977　FAX. 0120-478-433
設立: 1999年（平成11年）7月8日
資本金: 1,000万円
代表者: 代表取締役　黒田賢
事業内容: 在宅患者向け通信販売事業（在宅で食事療法や介護をされている方への商品の開発・販売）
WEB: http://www.healthynetwork.co.jp

社名: 渡辺商事株式会社
本社: 〒236-0003　神奈川県横浜市金沢区幸浦2丁目12-9
TEL. 045-790-3785　FAX. 045-790-3789
拠点: 湘南支店

〒243-0425

神奈川県海老名市中野2丁目6-48

横浜冷凍センター

〒236-0003

神奈川県横浜市金沢区幸浦2丁目16-3

宅配サービス

〒236-0003

神奈川県横浜市金沢区幸浦2丁目12-9
設立: 1982年（昭和57年）12月
資本金: 1,000万円
代表者: 代表取締役　黒田賢
事業内容: 業務用食品卸売事業、在宅通信販売、店舗販売事業
WEB: https://www.ws-k.co.jp/

本社アクセス

〒191-0012　東京都日野市日野756
多摩モノレール線　甲州街道駅より徒歩4分

History 沿革

1959年: ヘルシーフード株式会社設立
「ビタトース」販売開始
1980年: 代理店を通じ全国の病院・施設へ販売開始
1983年: 在宅事業（通信販売事業）開始
1991年: 日本初のとろみ調整食品「トロミアップ」販売開始
1994年: 本社を日野市万願寺1-34-3に移転
1998年: 資本金39百万に増資
韓国への輸出を開始
1999年: 株式会社ヘルシーネットワーク設立、通信販売事業を別会社化
2005年: 在宅通販向け冷凍弁当「いきいき御膳」販売開始
2007年: 在宅カタログを刷新
2008年: とろみ調整食品「トロミスマイル」販売開始
千葉県柏市に物流倉庫及び柏支店開設
2012年: 中国フェニルケトン尿症関与救助検討会で表彰
2013年: 介護食ショップ「食のサポートステーションはつらつ」開設
2014年: 中国蘇州に蘇州和喜福食品有限公司を設立
東京都日野市と「災害時における要配慮者用食品の供給協力に関する協定書」を締結
2015年: シンガポールへの輸出を開始
2016年: 東京都多摩市と「災害時における要配慮者用食品等の供給協力に関する協定書」を締結
2017年: 北関東太田営業所開設
東京都日野市と「食と健康の地域づくりに関する協定」を締結
2023年: 東京都日野市日野に本社社屋を移転
株式会社タケショーより「レシピ計画」商品群の販売権を譲受
株式会社タケショーより治療用食材および介護用食材卸売事業を譲受
蘇州和喜福食品有限公司との資本関係を解消
2024年: 新潟営業所開設
渡辺商事株式会社の全株式を取得

Data データ

Group: ヘルシーフードグループ

1位

食品卸・治療食売上No.1: ※全国病院用食材卸売業協同組合実績
2022.4-2023.3

1位

治療用・介護食品国内通販売上No.1: ※日本流通産業新聞調べ　
2022.10-2023.9の売上高実績

4,000アイテム

取扱商品数: ※2022.10-2023.9

Wholesale: 卸事業

7,200施設

卸としての納品先病院・施設数: ※2023.4-2024.3における実稼働施設数

97.0％

東京の病院における口座開設率: ※2024.3現在

Mail order: 在宅（通販）事業

18,000軒

通販カタログ利用病院・施設数: ※2023.3現在

106万部

通販カタログ発行部数: ※2023.4-2024.3実績

34,000名

新規利用者数: ※2022.10-2023.9

About us: 私たちについて

53年

連続増収: ※1970年-2023年

50.3％

20・30代社員の割合: ※2023.10.1時点

16.1時間

平均残業時間: ※2022.10-2023.9・全社員平均

3.97％

社員離職率: ※2020-2023年度平均

事業展開

: 食事療法を支援する、加齢などにより機能の衰えた状況でも利用できる。それがヘルシーフードグループの扱う食品です。
それら食品を病院や介護施設にお届けする卸事業。利用者のニーズ・課題から新たに生み出すメーカー事業。退院後の自宅での食事を支える在宅（通販）事業。加えて、日本でのノウハウを活かしてアジアを中心としたニーズに応える海外事業。ヘルシーフードグループは医療・介護施設向けの食品領域で総合的に事業を展開。
この3つの事業を通した相乗機能がグループの最大の強みです。1959年の創業から常に変化を繰り返し、業界をリードする新しい挑戦を続けています。

Wholesale 卸事業

供給先施設数7,200が示す、 医療・介護機関との信頼関係: 医療・介護施設などの供給先施設数は7,200件(2024.4.1現在)。食事療養のための食品を国内で最も多くの医療・介護施設に供給している企業です。多くの施設へ供給しているからこそ、日本最大の商品取扱数と1個単位からの食品供給が可能といった細やかなサービスを実現できています。合わせて商品情報以外にも各種医療・介護トレンドなどの情報も提供。積み重ねてきた日々の食品供給・情報提供の結果として、医療・介護機関、給食委託企業、地域栄養士会との強固な信頼関係を構築しています。

東京から始まり、関東全域・新潟への展開: 供給エリアは関東のほぼ全域に加え、新潟全域まで展開。東京の病院における口座開設率は97％。医療・介護機関から信頼をいただきながら取引を開始し、現状まで継続できています。供給エリアの拡大と共に2008年に柏支店、2017年に北関東太田営業所を開設。2024年は株式会社タケショーからの事業譲渡により新潟営業所を開設、渡辺商事株式会社をグループメンバーに迎えることとなりました。現在の取引口座数は7,200にまで増加。1980年の卸事業開始から40年以上をかけて着実な展開を進めています。

Manufacturing メーカー事業

多くの患者さん・高齢者を支えるための 幅広いラインナップ: 病気や障害など様々な課題を抱える利用者を支援するために必要とされる幅広いラインナップがヘルシーフードグループの強みです。
とろみ調整食品をはじめとして、栄養強化食品やたんぱく質調整食品、カルシウムなどを強化したお菓子、冷凍のお弁当など。卸事業・在宅通販事業などの自前の供給網により集まる利用者ニーズに応える。自前での製造ラインを持たないファブレス方式だからこその柔軟・多様な食品提供を可能としています。

利用者ニーズに寄りそう情報ネットワーク: 卸事業としての医療・介護施設情報。在宅通販事業としての自宅利用者情報。取引先メーカー情報。医療・介護におけるオピニオンリーダー、国家・地域行政機関、そして海外情報。様々な情報があるからこそ集まる、さらなる情報。だからこそ見えてくる利用者の課題や解決策。それを支える品質管理。ヘルシーフードグループ全体で情報から始まる付加価値を追求しています。

日本の食事療法を世界へ、世界から再び日本へ: 世界一の超高齢社会である日本は、介護・食事療法においても最先端の知見を集積しています。この日本で培ったノウハウを活かして高齢化が加速する海外へも展開をしています。同一食文化圏である、中国・台湾・韓国・シンガポールなどで商品・サービスを提供。
一方、海外で議論・検討するからこそ見える日本の食事療法の新たな展開。海外でも「食べる」ことに問題を抱えた方を支えるお手伝いができるよう、それを日本国内に還元できるよう、これからも共に考え、歩んでまいります。

Mail order/Retail 在宅（通販）事業

自宅での食事療法を食品と情報からお手伝いします: 退院後に自宅での食事療法をする方のために食品をお届けする通信販売事業。医療・介護施設向け食品の通信販売会社としては日本最大規模^※を誇り、多数の利用者に商品をお届けしています。利用者の状況に応じた3種のカタログを年2回編集・100万部以上を発行し、オンラインショップも運営。そこでは学会の最新情報や専門家監修による情報を多数掲載し、全国18,000ヶ所の医療・介護施設で、栄養指導などに幅広くご利用いただいています。
単に食品を届けるだけではなく、安心して食事療法に取り組める、そんな環境整備にも力を入れています。

医療介護関係者向け情報：栄養指導ナビ
一般利用者向け情報：ヘルシーネットワークナビ

※全国病院用食材卸売業協同組合実績 2022.4-2023.3 １位
※日本流通産業新聞調べ 2022.10-2023.9の売上高実績１位

地域における患者さんへの直接支援 全国における患者さんへの情報提供: ヘルシーフード本社のある日野市を中心とした東京多摩地域では患者さんのご自宅まで訪問し、栄養関連における支援活動を行っています。その他、地域行政と連携した各種事業の栄養サポートも実施。一方の通信販売事業では、全国の利用者、医療・介護機関との連携があります。
地元地域サービスによる経験を全国サービスへ展開、全国での情報を地元地域へ還元。合わせてコールセンターに入る利用者からの相談対応とそこから得られる課題情報。様々な視点をもって食事療法のサービス品質を日々、向上しています。

食のサポートステーション　はつらつ（店舗）: 日本歯科大学口腔リハビリテーション多摩クリニックと連携し、同クリニック内においてショップを運営。多数の介護食品を手に取って比較検討できる場所が少ないなか、常時300種類以上の食品を医療関係者のアドバイスの下、検討・購入することが可能です。

情報提供

医療や介護の世界では治療方法や取組が常に進化を遂げています。一方で日々の業務において多忙を極める医療・介護関係者においては、その新たな知識の習熟に困難な状況でもあります。一般の利用者においては、病気や障害について知る機会もあまりないため、いざという時に何を調べれば良いかもわからない、というケースもよく聞きます。栄養関連の学術機関で学ぶ学生も食事療法におけるリアルタイムな情報を必要としています。
ヘルシーフードグループではその日々の活動から医療・介護オピニオンリーダー、国家・地域行政機関、栄養士会などと連携をしており、その中で得られる情報を整理、リアル・オンラインでのセミナーや紙面・WEB上での無償提供を行っております。

地域支援活動

東京都・日野市との締結 ヘルシーフードグループが位置する東京都日野市とは「食と健康の地域づくりに関する協定」を締結し、地域の食と健康に関する普及啓発活動を行っています。その日野市に加え、隣接する多摩市とは災害時に商品を必要としている方を支援する災害協定を締結、いざという時について協議を行っております。

東京都多摩地域を中心とした支援活動
認定栄養ケア・ステーション　ヘルシーネットワークつながる地域の高齢者や病気を持った方に対して、医療機関の指導内容に沿った食事療法が継続できるようサポートを行っています。さらには、栄養士の組織である南多摩地域栄養士協議会を事務局として運営し、地域の支援体制構築にも寄与しています。

患者会・利用者支援

様々な患者会の支援を通し、治療・生活のサポートをしています

フェニルケトン尿症(PKU)親の会連絡協議会
日本メイプルシロップ尿症の会
苯丙酮尿症(PKU)
肢体不自由児特別支援学校PTA
各種病院で開催されている糖尿病・腎臓病患者会

電話相談サービス 在宅（通販）事業におけるコールセンターにかかってくる利用者の課題への支援活動です。利用者のかかりつけ医療機関と連携し、食事療法を適切に実施できるよう支援をしています。

行政・関連団体への情報提供・提言

厚生労働省・農林水産省・消費者庁など、各種制度や指針作成における提言・情報提供
日本栄養士会における栄養事業支援
日本栄養支援配食事業協議会を通じての宅配食の適切な在り方の提唱・支援
メディカルニュートリション協議会・介護食品協議会・特別用途食品制度の活用に関する研究会を通じてのいわゆる治療食・介護食の普及・啓蒙活動